スーパーコンピュータシステム 一式
入札情報
- 品目分類：14
- 種別：意見招請
- 調達方法 借入
- 導入目的 本システムは、大学等の広範囲にわたる学術研究に対して、大規模かつ超高速の演算処理機能を提供するため、共同利用・共同研究拠点である本学学術情報メディアセンターにおける電子計算機システムの一部として導入するものである。
- 導入予定時期 平成24年度4月以降
- 調達に必要とされる基本的な要求要件スーパーコンピュータシステムは総容量750ＫＶＡの電源容量内で動作するシステムであり、3つの並列演算サーバーサブシステムとストレージ、及びこれらを有機的に連携し、安定かつ効率的に運用するために必要なその他の設備（ハードウェア及びソフトウェア）により構成されるものとする。Ａ スーパーコンピュータシステムを構成するハードウェア・ソフトウェアは信頼性・耐故障性が高いこと。Ｂ 現有機で運用されている高度に並列化したソフトウェア資産を活用できること。Ｃ 多様なアプリケーションソフトウェア、計算ライブラリを備えること。Ｄ 会話型でプログラムの実行を行うことができ、かつ会話型のデバッグ機能を備えること。Ｅ 総通信容量40G
- ps以上のイーサネットで学内ネットワークと接続できること。Ｆ 課金、利用統計処理およびサブシステム間で統一的認証が可能なユーザ管理機能を備えること。Ｇ サブシステムＡａ サブシステムＡは複数ノードで構成される高並列型計算機であること。ここで、ノードとは、主記憶を共有する16個以上のＣＰＵコアから構成されるコンピュータシステムであると定義する。ｂ ノードあたりの理論ピーク演算性能が200ＧＦＬＯＰＳ以上（倍精度浮動小数点演算）であり、かつ理論ピーク演算性能の総和が300ＴＦＬＯＰＳ以上（倍精度浮動小数点演算）であること。ただし理論ピーク演算性能にＧＰＵ等の演算加速機構の性能が含まれる場合は、ノード単体あたりの理論ピーク演算性能が800ＧＦＬＯＰＳ以上、理論ピーク演算性能の総和が400ＴＦＬＯＰＳ以上であること。実効演算性能については、ベンチマークにより評価する。ｃ ＣＰＵコアは64ビットアーキテクチャに基づくものであること。ｄノードあたりの主記憶容量は16GiByte以上であり、かつ総主記憶容量は 16TiByte以上であること。またノードにＧＰＵ等の演算加速機構が付加され、かつ演算加速機構が固有のメモリを必要とする場合は、当該メモリの容量は6GiByte以上であること。ｅ ノードあたりの主記憶アクセスバンド幅の理論ピーク値の総計が40GByte/秒以上であること。ただしノードにＧＰＵ等の演算加速機構が付加される場合には、演算加速機構の主記憶および演算加速機構に固有のメモリへのアクセスバンド幅を含めた総計が180GByte/秒以上であること。ｆ ノード間相互接続網のデータ転送速度の理論ピーク値 が、ノードあたり 8GByte/秒以上、最近接ノード対あたり2GByte/秒以上であり、バイセクションバンド幅が1TByte/秒以上であること。ｇ 各ノードはハードウェア管理機構を有し、動作状態を監視するソフトウェアを有すること。ｈ サブシステム全体のピーク消費電力が300kＷ以下であること。ｉ 項番Ｊに示すソフトウェアスタックを備えること。Ｈ サブシステムＢａ サブシステムＢは複数ノードで構成される高並列型計算機であること。ここで、ノードとは、主記憶を共有する16個以上のＣＰＵコアから構成されるコンピュータシステムであると定義する。ｂ ノード単体あたりの理論ピーク演算性能が280ＧＦＬＯＰＳ以上（倍精度浮動小数点演算）であり、かつ理論ピーク演算性能の総和が200ＴＦＬＯＰＳ以上（倍精度浮動小数点演算）であること。実効演算性能については、ベンチマークにより評価する。ｃ ＣＰＵコアは64ビットＩＡ32アーキテクチャに基づくものであること。ｄ ノード単体あたりの主記憶容量は 32GiByte以上であり、かつ総主記憶容量は20TiByte以上であること。ｅ ノードあたりの主記憶アクセスバンド幅の理論ピーク値の総計が60GByte/秒以上であること。ｆ ノード間相互接続網のデータ転送速度の理論ピーク値が、ノードおよび最近接ノード対あたり8 GByte/秒以上であり、バイセクションバンド幅が 3TByte/秒以上であること。ｇ ノード毎に、総計250GByte以上の物理容量を有しＲＡＩＤ−1による運用が可能なハードディスクドライブ群、または総計100GByte以上の物理容量を要有するＳＳＤドライブ群を備えること。ｈ 各ノードはハードウェア管理機構を有し、動作状態を監視するソフトウェアを有すること。ｉ サブシステム全体のピーク消費電力が250kＷ以下であること。ｊ 項番Ｊに示すソフトウェアスタックを備えること。Ｉ サブシステムＣａ サブシステムＣは複数ノードで構成される高並列型計算機であること。ここで、ノードとは、主記憶を共有する32個以上のＣＰＵコアから構成されるコンピュータシステムであると定義する。ｂ ノード単体あたりの理論ピーク演算性能が500ＧＦＬＯＰＳ以上（倍精度浮動小数点演算）であり、かつ理論ピーク演算性能の総和が10ＴＦＬＯＰＳ以上（倍精度浮動小数点演算）であること。実効演算性能については、ベンチマークにより評価する。ｃ ＣＰＵコアは64ビットＩＡ32アーキテクチャに基づくものであること。ｄ ノード単体あたりの主記憶容量は1TiByte以上であり、(ｄ)かつ総主記憶容量は16TiByte以上であること。ｅ ノードあたりの主記憶アクセスバンド幅の理論ピーク値の総計が135GByte/秒以上であること。ｆ ノード間相互接続網のデータ転送速度の理論ピーク値が、ノードおよび最近接ノード対あたり8 GByte/秒以上であり、フルバイセクションバンド幅が実現できること。ｇ ノード毎に総計2TByte以上の物理容量を有するハードディスクドライブ群を備えること。当該のハードディスクドライブ群はＲＡＩＤ−1による運用が可能であること。ｈ サブシステム全体のピーク消費電力が50kＷ以下であること。ｉ 各ノードはハードウェア管理機構を有し、動作状態を監視するソフトウェアを有すること。ｊ 項番Ｊに示すソフトウェアスタックを備えること。Ｊ ソフトウェアスタックａ自動並列化機能を備えかつOpenMP3.0以上に対応し たFortrn2003、Ｃ99、Ｃ＋＋2003の処理系を備えること。ｂ JvＳＥ6の処理系を備えること。ｃ ＭＰＩ2.0以上を備えること。ｄ オペレーティングシステムはＵＮＩＸ系であること（Linuxであることが望ましい）。ｅ 以下の機能を持つジョブスケジューラを備えること。【1】 ユーザグループごとにジョブキューを設定できること。【2】 ユーザグループごとに最小資源量、標準資源量（1ジョブが利用可能な資源量の最大値）、最大資源量（同一ユーザグループに属するジョブが利用可能な資源量の総和の最大値）を設定できること。【3】 あるジョブは以下の条件が満たされた場合にのみ実行可能であること。ただし、各ユーザグループに属する実行中のジョブが利用している資源量の総和を当該グループの利用資源量と呼び、実行可能性の判断対象のジョブが属するユーザグループについては当該ジョブが利用する資源を含むものとする。また、最小資源量に対する利用資源量の余裕値を遊休資源量、サブシステム全体の資源量から全グループの利用資源量の総和を差し引いた値を残余資源量と呼ぶ。(ａ) 残余資源量が全グループの遊休資源量の総和未満である場合は、利用資源量が最小資源量以下であるか、あるいは以下の全てが満たされていること。・利用資源量が標準資源量以下である。・残余資源量が全グループに関する遊休資源量の最大値以上である。・残余資源量が運用パラメータとして定められる限界値以上である。・ジョブの経過時間上限が運用パラメータとして定められる限界値以下である。(ｂ) 残余資源量が遊休資源量の総和以上である場合は、利用資源量が最大資源量以下であること。【4】 ジョブキューごとにバックフィルスケジューリングおよびフェアシェアスケジューリングが実施可能であること。【5】 ジョブごとに、その並列プロセスのトポロジー構造を指定することが可能であり、かつその構造と一定の親和性を持つトポロジー構造を持つノード群に対してのみ、当該ジョブの割り当てを行う機能を有すること。またこのトポロジー親和的割当の実施の有無をジョブの投入時に指定できること。Ｋ ストレージサブシステムａ 総容量5PByte以上のディスクアレイ装置を有すること。ｂ サブシステムＡ、Ｂ、Ｃとの間のデータ転送速度の総計が50GByte/秒以上であること。ｃ サブシステム全体のピーク消費電力が100kＷ以下であること。
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